2015年07月22日

人文社会科学系学部がある国立大 8割が再編検討 | オンリーワンスクール西宮北口教室

NHK NEWS WEBより

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150719/k10010159301000.html
2015/07/19

<転載開始>

人文社会科学系学部がある国立大 8割が再編検討

文学部や経済学部など人文社会科学系の学部や大学院がある国立大学のうち8割が、学部の再編や定員の削減などを検討していることがNHKの調査で分かりました。

国立大学を巡っては文部科学省が先月、教員養成系や人文社会科学系の学部や大学院について、廃止や社会的要請が高い分野への転換に努めるなど、組織と業務全般を見直すよう通知を出しました。

この方針について、NHKは対象となる学部がある国立大学64校にアンケートを行い、89%に当たる57校から回答を得ました。
人文社会科学系の見直しを求める通知については、関連の学部がある大学42校のうち、25校が「趣旨は理解できる」と答えて6割を占め、「不本意だが受け入れざるをえない」が2校、「全く受け入れられない」が2校でした。「趣旨は理解できる」と答えた大学からは、人文社会科学系は大学教育の根幹だとしたうえで、少子化や社会のニーズに対応するには教育内容や組織の改革は必要だなどという意見が自由記述で寄せられました。

また、先月いっぱいで文部科学省に提出することになっていた来年度から6年間の中期目標の素案に、人文社会科学系の見直しをどのように盛り込んだか尋ねたところ、学部などの「廃止」を検討している大学はありませんでしたが、「再編して新たな学部などを設ける」が11校、「具体的な内容は未定だが、再編を検討する」が8校、「定員を減らす学部などがある」が6校、「教育目標を明確にした」が3校、それに「国の方針を踏まえたものではないが、再編を盛り込んだ」が7校と、何らかの見直しを予定している大学が83%に上ることが分かりました。
このほか、すでに検討を終え来年度から新たな学部を設けるという大学もあり、国立大学の人文社会科学系が大きく変わろうとしていることが浮き彫りとなりました。

人文社会科学系の学部とは

人文社会科学系には、文学部や教養学部、それに法学部や経済学部なども含まれます。文部科学省によりますと、86の国立大学のうち48校に人文社会科学系の学部があり、ことしの入学定員は合わせて2万5000人余りと、全定員の26%となっています。

人文社会科学系学部の再編の背景は

人文社会科学系の見直しを求める文部科学省の通知について、「趣旨は理解できる」と回答した和歌山大学では、19日高校生を対象にしたオープンキャンパスが行われました。

和歌山大学では、来年度から経済学部の3つの学科を統合したうえで、定員を現在の330人から30人減らす方針です。カリキュラムも変更し、金融機関に就職するためのコースや税理士を目指すコースなど6つのコースを設け、卒業後の進路を見据えて選択できるようにするということで、オープンキャンパスでは高校生たちがコースの内容について説明を受けていました。

こうした再編の目的の一つは就職率の向上です。7年前に設置した観光学部の昨年度の就職率は99%。これに対して経済学部は87%で、10ポイント以上低くなっています。和歌山大学経済学部の足立基浩学部長は「人文社会科学系の教育は地方の人材を育成するのになくてはならないが、就職を意識して大学を選ぶ若者が増え、大学ごとの特色が求められるようになるなか、学生のニーズや社会の要請に応えるために変わっていかざるをえない」と話しています。オープンキャンパスに訪れていた経済学部志望の高校生からは、「進路を意識した取り組みはいいと思うが、定員が減って自分が入学できるか心配です」といった声が聞かれました。

岩手大学も、昭和24年の開学以来初めて大幅な再編に乗り出しています。来年度、人文社会学部と教育学部の定員を合わせて100人余り減らしたうえで、理系の学部の定員を増やすことにしています。農学部には「水産システム学コース」を新たに設けて、東日本大震災で大きな被害を受けた水産業の復興を支える人材を育成する方針です。岩手大学の岩渕明学長は「大学がみんな似たような教育をするのではなく、それぞれの地域が抱える課題に取り組んでいくことが、地方の国立大学の存在価値になっていく」と指摘しています。

この再編について、釜石市で水産加工業を営む男性は「大学と一緒に研究開発をしたり、若い視点を取り入れて販路の拡大につなげたりできるのを期待しています」と話していました。

文部科学省の通知を「不本意だが受け入れざるをえない」と答えた大学もあります。経済学部と教育学部の二つの学部から成る滋賀大学はアンケートの自由記述で「大学教育の目的は実学的な職業人の養成ではなく、思考力、判断力、表現力を持つ人材の養成であることを強調したい」と書き、通知を批判しました。ただ、文部科学省の方針を受けて、文系と理系を融合させた「データサイエンス学部」を2年後に開設する方向で検討しています。ビッグデータの集計や分析、活用方法を学ぶ学部で、経済学部と教育学部の学生定員や教員の人件費を削減し、再配分する予定です。

滋賀大学の佐和隆光学長によりますと、背景には大学の運営費がひっ迫している実情があるといいます。滋賀大学は収入のおよそ半分に当たる31億円を国からの運営費交付金に頼っていますが、交付金は年々減少傾向にあり、この10年で1割ほど減りました。来年度からは、取り組みや実績が高く評価された大学に交付金が重点的に配分されることになっています。

佐和学長は「人文社会科学系の存在意義を認めないような通知は受け入れられないが、大学が貧乏所帯にならないためには新しいことをやらなければならない。これまでの人文社会科学系の教育や研究に課題があったことは事実で、通知をきっかけに改革の意欲が高まった」と話しています。


<転載終了>

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Posted by only1school  at 13:27Comments(0)社会の変化記事転載大学改革

2015年07月10日

教員養成系など学部廃止を要請 文科相、国立大に | オンリーワンスクール西宮北口教室

日本経済新聞より

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG08HCT_Y5A600C1CR8000/
2015/06/08


<転載開始>

教員養成系など学部廃止を要請 文科相、国立大に

下村博文文部科学相は8日、全国の国立大学法人に対し、第3期中期目標・中期計画(2016~21年度)の策定にあたって教員養成系や人文社会科学系の学部・大学院の廃止や転換に取り組むことなどを求める通知を出した。


通知では、各法人の強みや特色を明確に打ち出すよう求め、組織改革に積極的に取り組む大学には予算を重点配分する枠組みも盛り込んだ。


教員養成系と人文社会科学系については、18歳人口の減少などを理由に、組織の廃止、社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むよう要請。司法試験合格率が低迷する法科大学院についても、廃止や他の大学院との連合など「抜本的な見直し」を求めた。


(1)地域貢献(2)世界・全国的な教育研究(3)世界的な卓越教育研究――のいずれかの枠組みを選んで機能強化を進める大学には、運営費交付金を重点配分するとした。


国立大学法人は6年ごとに中期目標・中期計画を掲げており、16年春からが3期目。各法人は通知を踏まえて目標・計画を策定し、15年度中に文科相が認可する。

<転載終了>


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Posted by only1school  at 22:42Comments(0)子育て社会の変化記事転載

2015年07月08日

これからの社会を生き抜く力とは? | オンリーワンスクール西宮北口教室

オンリーワンスクール本部ブログより

http://www.onlyone21.net/
2015/07/03

<転載開始>

これからの社会を生き抜く力とは?

ある調査会社が幼稚園年長から小学4年生までの子どもを持つ母親1,500名に対して行なった意識調査で、興味深い結果が出ています。それは、子どもの教育において重視している価値観についての調査で、「社会を生き抜く力」が重要だと回答した母親が93.7%にのぼったというのです。


これは、勉強ができたり受験を勝ち抜くことに価値があるといった6.3%に対しての数字です。かつては、勉強ができれば社会で活躍できるという神話がありました。しかし、100名で93人もの母親が、勉強や受験より社会を生き抜く本来の力や学力を重視しているという結果をみなさんはどのようにお感じになるでしょうか?


この93.7%にはいろいろな背景や理由が考えられると思いますが、私の意見を少し述べたいと思います。その背景や理由のひとつに、昨今の女性の社会進出により母親も働く人が増え、実社会で働いている人物と学歴や偏差値との関係を直接見聞きすることが増えた影響ではないでしょうか?


私は、各地域でいろいろな人たちとお話をする機会が多いわけですが、有名な学校を卒業していることと社会で活躍することに、あまり関係性がないのではないか?と指摘される方が最近、特に増えてきたように思います。今回のアンケート調査対象のように、若い母親の方々ではそのような意見が多く聞かれるようになりました。


そう言えば、最近の一連の教育改革の中で、このような意見やアンケート結果を裏付ける発表がありました。それは、2020年の「センター入試廃止」や「職業教育学校の新設」です。これまでの大学入試がマークシート4択式や知識偏重で、ひとりひとりのしっかりした思考力や社会性を十分に育成してこなかったという分析から、2020年からの新大学入試は活用力を重視したものに変えるという発表です。つまり、先ほどの有名な学校に行けば社会で活躍できるとは言えないという点と符合します。


一方、その改革より1年早く、2019年からの職業教育学校の新設も、これまでの大学教育が社会で活躍できるだけの人材を十分に育成できたとは言えないという国の見解から、実社会で有用な即戦力の人材をつくろうと政府と経済界が中心となって同校を各地に設立するという発表です。これも、前述したのと同様に、有名校=社会で活躍できるという方程式が成立しないという一例でしょう。


このように、最近の多くの母親のみなさんの考え方が、何がこれからの社会を生き抜く力や学力なのか?を模索し始めているというのが現状だろうと推察できます。


実は、このような要望にお答えすべくオンリーワンスクールでは、10年以上前からこれからの社会を生き抜く力を人間の「4つのスキルバランス」として提案し、各地域で人材を育成してきました。この「4つのスキル」とは、①価値観(ものの見方・考え方など)、②人間性、③活用力(思考力、表現力、分析力など)、④知識・情報です。


これら①~④をバランスよく小学生から育てる為、これまでオンリーワン独自の「自立一貫プログラム」を用いて5才から18才まで一歩一歩、社会を生き抜く力を育ててきたのです。関心のある方は、各地域のオンリーワン事業部へお気軽にお問い合わせください。


<転載終了>


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Posted by only1school  at 12:02Comments(0)子育て社会の変化

2015年04月17日

知識はグーグルで検索すればいい | オンリーワンスクール西宮北口教室

ホリエモンの近畿大学の卒業生への
メッセージの中でも語られていますが、
今の常識は物凄いスピードで変化していきます。

=======================
今の常識は10年、20年先の未来には
全く通用しなくなってる可能性は非常に高いです。

努力しない人は取り残される。
これからどうしたらいいのか?

自分で情報を収集して、
自分の頭で考えて行動する力を身につけること。

そして、常識に縛られないことです。

みなさんが思っている常識は10年20年で簡単に変わり、
グローバル化によって更にそのスピードは加速して行きます。

~ 堀江貴文~
=======================


そうした中、

国際的な学習到達度調査(PISA)を行う
経済協力開発機構(OECD)の教育局長が語っている下記内容からは、


==============================
知識はグーグルで検索すればいい。
重要なのは知識を活用する能力だ。
==============================


これまでの暗記偏重の教育における常識とは大きく違う方向に
舵を切ろうとしていることがわかります。


人はもっと人間の強みを活かす方向に
向かいなさいということですね。


ロボット(上記の場合はグーグルの検索ロボット)が強みとするところは
積極的にロボットに任せていく「ロボットとの共存共栄時代」。


という一つの大きな流れを把握した上で、
人間の強みや人間らしさとは何なのかについて考え、

併せて、
今現在行われている教育について考えてみると面白いと思います。


※P.S
今後受験会場にタブレットの持ち込みが可となり試験中に検索可となったときに、
これまでの勉強内容がどのように変わるのかをイメージしていただければわかりやすいかと思います。


オンリーワンスクール西宮北口教室 教室長 長宗 誠





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Posted by only1school  at 16:14Comments(0)社会の変化

2015年04月02日

実践的な職業教育を行う大学創設へ | オンリーワンスクール西宮北口教室

そもそも大学には何のために行くのか?
そもそも大学って何のためにあるのか?


ってお考えになられたことありますか?


「人生の中で一番ラクで自由で楽しいディズニーランドと化してしまっている大学の存在(私自身の経験からする主観ですが)」
を問い直す具体的な動きがあるのを御存知ですか?


社会・経済界からの要望と
大学の現状とのずれを正そうとする動きです。


文部科学省は3月27日、
「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の在り方について(審議まとめ)」を公表しました。
質の高い専門職業人を養成するため、実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関を創設するよう提言しています。


※専門職業人養成の大学創設へ…文科省有識者会議が提言
http://resemom.jp/article/2015/03/30/23783.html


また、オンリーワンスクール代表松保の
この動きに関する記事も掲載させていただきますicon01


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大学・専門学校に代わる第3の教育機関「職業教育校」の提言!
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※2014年6月6日の記事ですので名称に
 最新のものと祖語がありますことご容赦ください。


先日、政府の教育再生実行会議は、2014年7月に提言する内容を発表しました。文部科学省は、この提言を受け具体的な制度設計を進めることになります。その提言の内容の一部は、小学校と中学校の義務教育9年間のカリキュラムを地域の実情に応じて弾力的に運用できる「義務教育学校」(仮称)と、高校卒業後に進学できる「職業教育校」の新たな創設です。


義務教育学校は、小中一貫校を正式に制度化するものです。一方、職業教育校は、現在の職業教育(キャリア教育)が既存の大学や専門学校では不十分だということで、キャリア教育の充実強化をはかる為に創設するというものです。これは、社会で仕事をする上で必要な物の考え方や能力、例えばコミュニケーション力や問題に対する分析力・提案力などの問題解決力が多くの大学や専門学校では十分に指導されていないという現状認識です。


従って、社会で活躍する為に必要なさまざまなことを学べる教育機関を新たにつくる必要があるということで、今回の「職業教育校」の創設という提言につながっているようです。そもそも多くの大学は、高度な研究や実験など研究者や学者を養成する為の高等教育機関であり、実社会において活躍できるビジネスマンや社会人を養成する為の専門教育機関ではなかったということが改めて浮きぼりになったということでしょう。高卒後、明確な目的もなく2人に1人が大学に進学してしまう現在の状況がおかしかったのかもしれません。


これに輪をかけたのが、大学卒でないと就職が難しいという仕組みであり、そもそも、何の為の大学なのか?自分は高度な教育の研究をする為に大学に行くのか?そうでなければなぜ大学に行くのか?という根本的な問題がひとりひとりに問われているようです。これまでの大学卒でなければ採用しないという経済界の古い慣習や考え方も大いに反省・改善すべきだと思います。


経済3団体の経団連、経済同友会、日本商工会議所は、グローバル社会における人材づくりを政府に求めているわけですが、これらの人材づくりは大学・専門学校だけでは不十分だというこれら経済界の意見も、今回の「職業教育校」創設の提言につながったのではないかと考えます。


どちらにしても、何の為に学ぶのか?ということをよく考えた上で進路を決定する必要性がこれまで以上に出てきたわけです。本来、何の為に学ぶか?は、一部の研究者を除けば、一般社会や企業において必要な物の考え方や能力を身につけ自立した人間をめざし世の中を生き抜く為に重要なことを習得する為でしょう。単なる大学のブランドや資格取得の為に大学や専門学校で学ぶわけではないということを改めて確認できる今回の提言ではないかと思います。


オンリーワンスクール代表 松保 利宗




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2015年03月23日

オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」 | オンリーワンスクール西宮北口教室

英オックスフォード大学で
AI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授の
『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文に関する記事がありましたので、
お子様の教育に関する時代の流れの把握にお役に立てればと思いシェアさせていただきます。


大いに可能性のある話ですので
このような社会になった場合でも
お子様がその社会の中でイキイキと自分らしく生き抜いていくためには
今からどのように導いていってあげれば良いのかを
是非一度考えてみてあげてくださいface01


▼現代ビジネス「オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった」
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40925



(※)オズボーン氏の論文『雇用の未来』の中で、
  コンピューターに代わられる確率の高い仕事として挙げられたものを記載


本現代ビジネスの記事は、
昨日のブログで記載した内容に近い内容で締めくくられていました。

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※現代ビジネスの記事より転載※

人間は機械にできる仕事は機械に任せて、
より高次元でクリエイティブなことに集中できるようになるわけです。
人間がそうして新しいスキルや知性を磨くようになれば、
これまで以上に輝かしい『クリエイティブ・エコノミー』の時代を切り開いていけるのです。

もちろん、
そうした高次元でクリエイティブなスキルを身につけられなければ、
失業者に転落するリスクが大きいということでもある。

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2015年03月23日

ついに人工知能が銀行員に「内定」 IBM ワトソン君 | オンリーワンスクール西宮北口教室

身近なところではSoftbankのペッパー君や
災害現場・福祉現場でのロボット技術の発展、
さらにはGoogleのBoston Dynamics(ロボティクス技術所有)の買収等からも
ロボット化時代の幕が大きく明けようとしています。


このことが何を意味するのか?


こども達にとって良い側面としては
色々な場面で生活の利便性があがるということがあります、


逆に負の側面としては
この日経新聞の記事「ついに人工知能が銀行員に「内定」 IBM ワトソン君」にも関連しますが
今まで人がしていた仕事がロボットにとって代わられるという事態が起こってきます。


このことからも
ロボットが特に強みとする「知識の暗記」「パターンの暗記」「計算」などは
例えば、いくらがんばって知識を暗記してもGoogle検索には勝てないし、
いくらがんばって計算力を鍛えてもエクセルの関数にさえ勝てない等、


人がロボットに勝つことは難しいので、
それらはロボットに任せ、


今後、人は、
人の強みであり同時にロボットが弱みとする
「考える力」「発想力」「知識/情報の活用力」などに注力していく
住み分けが必要なのだろうと思います。


子育ての一つのキーワードとして
このことを頭の片隅に置いておいていただけると幸いですface02


▼日経新聞 原文記事
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO84596040Z10C15A3X11000/


オンリーワンスクール 西宮北口教室 長宗 誠

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2015年03月03日

2040年 厳しい未来図への準備 | オンリーワンスクール西宮北口教室

地域や会社や国等の
環境に「完全に依存しきってしまう」と
自分の意志とは関係なくどうしても環境に振り回されてしまいますicon10

※もちろん、環境と「共存する」ことは非常に大事だと思いますface01

みなさんもお感じになられていると思いますし、
僕の経験からもそうでしたが、
環境に完全に依存してしまっていると、
どうしても自分ではコントロールできない不確定要素が大きくなってしまい、
どこか不安定な状態が続いてしまう感が否めませんface07

オンリーワンスクールでは、
環境に依存せずとも(どのような環境になろうとも)
自分の力で自分の未来を切り開いて
イキイキと自分らしく自立して生きていける
「考え方」と「能力」を持ったこども達を
一人でも多く育てていきたいと考えていますkirakira

何よりもこども達の明るい未来のためにface02


オンリーワンスクール西宮北口教室 教室長 長宗 誠

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2040年 厳しい未来図への準備
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2014年8月8日付朝日新聞に2040年「厳しい未来図」という記事が出ています。


この記事によると、
人口減少が進む近未来の暮らしは、今の人々より厳しくなりそうで、
税金や社会保険料を納める現役世代が急減する為、
医療や介護は今の水準を維持できず、現役世代の税や保険負担も重くなるとのこと。


財務省の試算では、
今の税・社会保障制度のままでは2040年の国の借金は
現在の約4倍の4,000兆円を超えるものとなりそうで、
この多額の借金を返せなくなる懸念から国債が売られ、
金利が急騰する「財政破綻」が避けられないと予想しています。


大和総研の研究員らは、
破綻回避に必要となる最低水準の負担と給付の姿を試算したところ、
消費税率は段階的に25%まで上がり、年金がもらえるのは69歳から、
全てのお年寄りには2割の医療費負担を求めるようになるとのこと。


それでも、平均的な会社員世帯では給料の30%を社会保険料、
10%を所得税などで負担する必要があり、
「日本は、現役がお年寄りを1対1で支える『肩車社会』に向かっている」と述べています。


財務省の試算にしても大和総研にしても、
多くの国民は現在の借金状況から考えれば、
このような予想は少なからずしているのではないでしょうか?
では、このような状況になるという前提で、これからどのように考え準備しておけば良いか?
ということが大変重要になってくるわけですが、


ひとつには、例え消費税が25%になったとしても、
そこそこで幸せを感じるという考え方があります。


今後の日本では、
経済成長を続けることや消費をどんどん行なうことだけが
幸福という考え方が、少しずつ見直されるようになるのかもしれません。


又、一方では、25%の消費税になっても困らないような収入を得る為、
個人として顧客満足を満たす為の
企画開発力や問題解決力など生き抜く力を鍛えようという積極的な考え方もあるでしょう。


どちらにしても、
しかるべき時に備え、準備や心構えを少しずつ整えていくことが求められます。


このような社会の変化に柔軟に対応していく力こそ、
本当の人間の「生きる力」であり、
子ども達に伝え指導していくべき本当の「教育」、「学力」だと私は考えますが、
みなさんはどのようにお考えになるでしょうか?


オンリーワンスクール 代表 松保 利宗

※朝日新聞の電子版の該当記事はコチラ
http://www.asahi.com/articles/ASG814HD6G81ULFA00V.html

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Posted by only1school  at 20:38Comments(0)社会の変化